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DOCUMENT
デジタルマーケティングやサービスに関するお役立ち資料をご紹介します。
導入事例
カシオ計算機株式会社 － 顧客データの統合・活用を軸にした、 グローバルで推進するユーザ中心の事業変革
年間約1千万台の販売を誇る「G-SHOCK」。
開発・販売元のカシオ計算機は、顧客データの統合と活用に取り組んでいます。
株式会社世界文化社 ー 出版業界の老舗が示す旗艦情報誌のデジタル化の要点
1946年創業の世界文化社では現在インキュデータのコンサルティングサービスにより「Treasure Data CDP」を導入して読者データ活用のための基盤を整え、読者のニーズを中心に据えた事業改革に取り組んでいます。
サービス資料
「DX診断コンサルティング」～ DX推進における課題抽出・戦略立案・施策実行までを支援 ～
「DX Criteria」を活用したDX診断を実施し、診断結果をもとにDX戦略立案や組織体制などワンストップで支援します。
インキュデータの会社紹介資料です。
インキュデータが考えるDXの概念から、提供するコンサルティング・サービスまでをご紹介しています。
ホワイトペーパー
個人情報の利活用に関する 法的・テクノロジー面での保護潮流 - プライバシーセキュアなデータ利活用に向けて -
データの利活用を検討されている法人のお客さまに向け、プライバシー保護やセキュリティ強化などの理解しておくべき課題や当社の取り組みについてご紹介いたします。
監修：TMI総合法律事務所
デジタルトランスフォーメーション（DX）とは単なる業務変革ではなく、企業価値を高めて利益を上げ、事業を継続するためにデータとテクノロジーを活用して競争優位性を確立することです。
昨今、多くの業界でDXへの取り組みが検討、実施されていますが、目に見える効果を得るまでには時間が掛かることも事実です。その効果を得るために企業がやるべきことは「データから顧客を理解する」です。
DXを推進する際に気をつけなければならないポイントをご紹介いたします。
スマートフォンの普及、そしてソーシャルメディアが生活者の暮らしの中に浸透したことによって、情報発信と収集のスタイルは大きく変わりました。
日常的に会話が飛び交うソーシャルメディアの中で、企業も 生活者と同じ目線で語らい、信頼関係を構築することが求められています。
本記事では企業のソーシャルメディア活用のフレームワークを示すことで、顧客視点に基づいた運用方法 をご紹介いたします。
海外の個人データの取り扱いや改正個人情報保護法の観点から、これまでデジタルマーケティング施策の基本となっていたCookieの活用が制限されると考えられています。
本記事では、いわゆる「ポストCookie時代」にあたり、どのような変化が起こり、マーケターはその変化にどう対応すべきかをご説明します。
データ活用による ニューノーマル時代の新たな マーケティングを探る
ニューノーマル時代を迎えるにあたり、企業はデジタル化とデータ活用にどう取り組んでいけばいいのでしょうか。
本記事では、2020年12月3、4日の両日に開催された「マイナビニュースフォーラム 2020 Winter for データ活用 ニューノーマルに備えるデータ戦略」から、オイシックス・ラ・大地株式会社 COCO（Chief Omni-Channel Officer）・執行役員で顧客時間 共同CEOも務める奥谷孝司氏と、インキュデータ株式会社 代表取締役社長兼CEOの藤平大輔氏による対談「ニューノーマル時代の消費者行動の変化とマーケティングのあり方」の模様をお届けします。
デジタルトランスフォーメーション(DX)の実現は、デジタル時代の今日において、企業競争力を維 持・向上させるための不可避の取り組みです。それは、一過性のプロジェクトではなく、顧客にとって の新しい価値を生み出すための継続的な変革の取り組みです。
本記事では、そうしたDXを、顧客データを活用しながら、どのように実現していくかの道筋を示しま す。併せて、企業によるDXの実現に、インキュデータがどのように貢献しうるかについてもご紹 介いたします。
CDP(Customer Data Platform:顧客データ基盤)とは、顧客一人一人の属性や行動データを 収集・統合し、管理・分析するための基盤です。この基盤を活用することで、データというファクト(事実)に基づきながら、個々の顧客に対する理解を深め、マーケティング活動や商品企画の精度を高め たり、顧客サービスや商品のあり方を根本的に変化させたりすることが可能になります。ところが、このCDPをどのように活用したら有効なのかという基本的なところが意外と知られていません。
そこで本記事では、CDPによって成果を上げている企業の事例をもとに、CDPの活用術を3つご紹 介いたします。それを通じて、CDPが企業にもたらす価値を明らかにしていきます。