「経産省と東証が選ぶDX銘柄」から読み解く - 日本の業界別DXトレンド -

経済産業省と東京証券取引所（東証）がデジタルトランスフォーメーション（DX）に意欲的に取り組む企業を毎年認定して公表する制度「DX銘柄」（*1）。2015年にスタートした「攻めのIT経営銘柄」の後継として2020年から始まりました。

本稿は、その最初の認定となる「DX銘柄2020」（*2）の選定企業三十五社の取り組みを参考にしながら、業界ごとのDXのトレンドをシリーズ①～⑤でご紹介している記事のダイジェスト版です。

• *1 参考：「DX銘柄」の概要については稿末の囲み記事を併せ参照
• *2 参考：「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）2020」のレポート
  https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/investment/keiei_meigara/report2020.pdf

シリーズ①小売DXの行方

小売のデジタル化だけがDXにあらず
ビジネス変革に挑むDXの先駆者たち

日本経済が低成長を続けるなか、小売業の販売規模は長らく伸び悩んできました。加えて、新型コロナウイルス感染症によって暮らしのデジタルシフトが進行し、消費者による購買行動がオンラインに集中する兆しも見受けられます。そうした変化のうねりを、小売業界に身を置く企業はどのように乗り越えていけばよいのでしょうか。

詳細は以下の記事にて、ご紹介いたします。
https://www.incudata.co.jp/magazine/2021/000238.html

シリーズ②金融DXの行方

業界のリーダーたちが描く
利用者中心の金融サービスとは

ATMというデジタルインターフェースによって自らを消費者の“お財布”として使わせるというDXを1970年代に本格化させていた日本の銀行。それから半世紀近くが経過したいま、日本の大手金融機関は「利用者中心の金融サービスの実現」という壮大なテーマを掲げ、データとテクノロジーを駆使したサービスの高度化と事業の変革に挑んでいます。

詳細は以下の記事にて、ご紹介いたします。

https://www.incudata.co.jp/magazine/2021/000239.html

シリーズ③不動産DXの行方

進む業務のデジタル化とビジネス変革
不動産業も“モノづくり”から“コトづくり”へ

紙、印鑑、対面接客──。新型コロナウイルス感染症の流行を契機に不動産業界のデジタルシフトを阻害してきたさまざまな規制が改正へと向かい、業界のDXがいよいよ本格的に始まろうとしています。大手不動産ディベロッパーの間では、DXによって暮らすための“モノ（ハコ）”を造ることから、快適に暮らすことそのもの“コト”を創る企業への転換を果たそうとする動きも見られています。

詳細は以下の記事にて、ご紹介いたします。
https://www.incudata.co.jp/magazine/2021/000236.html

シリーズ④製造DXの行方

IoT活用による生産のカイゼンから
ビジネスモデルの変革へ

日本のGDPの約二割を占める基幹産業、製造業。ドイツでIndustry 4.0の概念が発表されてから十年近い歳月が流れたいま、業界の先頭を走る国内大手製造業のDXはどういったレベルに達しているのでしょうか。「DX銘柄2020」に選ばれたトップランナーたちの取り組みを追いながら、日本における製造DXがどのような変遷をたどり、どこへ向かおうとしているのでしょうか。

詳細は以下の記事にて、ご紹介いたします。

https://www.incudata.co.jp/magazine/2021/000252.html

シリーズ⑤消費財DXの行方

カギは顧客理解の深化にあり
消費財の大手が描く勝ち残りのためのDX

国内の個人消費は伸び悩み、輸出も一部の製品を除いて縮小傾向にあります。消費財を扱うメーカーを取り巻く状況は厳しさを増しています。そうしたなかで、中核プロダクトの売り上げ低迷と対峙する企業の間で、DXに次の成長・発展を託そうとする動きが活発化しています。製品のかつての勢いを取り戻すために選んだすべは顧客データの有効活用です。

詳細は以下の記事にて、ご紹介いたします。
https://www.incudata.co.jp/magazine/2021/000255.html